構成：八色祐次　
撮影：神出 暁　
編集：プレジデント社

実は経営層こそ、AIに向き合うべき理由

連載最終回となる今回のテーマは、「AI活用を成功させる組織の在り方」です。これまで5回にわたり、人事業務にAIをどう活かすかを考えてきました。最後に取り上げたいのは、「誰がAI活用に取り組むべきか」という、組織的な視点です。実は、ここを間違えると、せっかくのAI活用も中途半端に終わってしまいます。人事図書館の館長である吉田洋介氏に、AI活用の落とし穴と乗り越え方を伺いました。

前回の記事はこちらからご覧いただけます。
人事評価の「納得感」を高めるAI活用法 ：「人事・労務」を変えるAI活用最前線【第5回】

とりあえず「若手に任せておこう」は赤信号

これまで5回にわたり、人事業務にAIを活用する方法についてお話ししてきました。これを読んで「早速取り組んでみよう」と思ってくださったのであればうれしく思います。

ただ、もしあなたが部長やマネージャーなどマネジメントを担う立場で、「AIは、今どきの技術に抵抗のない若手に任せてみよう」と考えているなら、いったん立ち止まっていただきたいのです。

それはなぜか。AI活用に取り組むのは、責任者クラスや経営者自身であるべきだからです。

まず、管理職が「業務の全体設計」を担う

たとえば、人事評価にAIを使う場合、「AIに任せるべき業務」と「人間が自ら行うべき業務」があると、第5回目でお話ししました。こうした業務の切り分けは、経験の浅い若手には荷が重いでしょう。

これができるのは、最低でもアサイン権限のある立場の人です。仮に若手に任せると、目標管理のスプレッドシートをAIで全員分つくれるようになっただけで終わってしまいかねません。

人事業務の全体像や課題感を深く理解できていないため、AIを使って人事評価業務全体を再構築するところまで思考が広がらず、「目の前の作業を速くする」発想にとどまってしまうのです。加えて、AIはものすごいスピードで進化しています。

たとえば、営業の世界では、アポイント取りから商談メモ、議事録作成、次の提案・アポイント取りまで、ほぼすべてをAIで自動化している企業も出てきました。営業担当者は、お客さまとの関係構築という、AIでは代替できない領域に集中することができるようになっています。

AIの進化に合わせて任せる業務を再考し、柔軟に運用を変えていく判断は多くの若手には難しいもの。だからこそ、組織内の意思決定層が自らAIを活用し、体感覚を持って関与する必要があるのです。

とはいえ、実際には人手や時間の都合で、若手に任せてしまうケースも少なくないでしょう。

その場合は、ただ任せるのではなく、「意思決定をしている層が何を基準にしているのか、何を大切にしているのか、何をガイドラインにするのか」——組織内のAI活用ガイドラインを明確に示していきましょう。

そして何より、応援する立場として、若手をサポートする姿勢を忘れないようにしましょう。

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