広報・刊行物

BILANC 特集記事(BILANC WATCH)

当財団では、公益財団法人への移行を機に広報誌を一新し、情報公開だけでなく、実態調査や人事制度等、維持会員のお役に立てる情報を提供し、維持会員の皆さま及び社会に貢献してまいります。
ここでは、広報誌BILANCに掲載した特集記事等をご紹介します。


○ 2018(平成30)年3月 BILANC vol.15

1.ポジティブ脳になるコツ、教えます「『哲学』のちょっとイイ話」

2013(平成25)年に出版された「嫌われる勇気」(ダイヤモンド社)をきっかけに、近年は哲学的な思考を特集する書籍や雑誌が増えています。そこで、仕事の効率化、人間関係改善等について、哲学的思考をどのように私立大学等でも役立てることができるのか、3人の方にお話を聞きました。

人生の先達に学ぶ「頑張りすぎない生き方」のススメ:小川仁志
「なぜ」を5回繰り返す。仕事に役立つ賢人の思考術:貫 成人
この瞬間から人生が変わる!「深い人間」になる必読書:畠山 創

bilanc15特集記事 お話を伺った皆様
小川 仁志 氏:
山口大学 国際総合科学部 准教授
貫 成人 氏:
専修大学 文学部 教授
畠山 創 氏:
代々木ゼミナール  講師

PDF版はこちら 「哲学」のちょっとイイ話

2.私立大学等の今を聞く「変革期にあるべき教職員研修の姿」

日本の高等教育を取り巻く環境は、常に目まぐるしく変貌しております。
そこで、私学の高等教育を支える私学団体の皆様に教職員の研修制度について、お話を伺いました。

bilanc15特集記事 ご参加いただいた皆様
日本私立大学協会 岡田様 
日本私立短期大学協会 中澤様 
日本私立大学連盟 相坂様 
日本私立高等専門学校協会 佐藤様
(順不同)

*部課・役職名は省略させていただいております。

○ 2017(平成29)年11月 BILANC vol.14

1.仕事で絶対に困らないコミュニケーションの極意「万能『会話術』入門」

私立大学等でも、教員、職員、学生、父兄と、職場での年齢差などを理由として、コミュニケーションに気を遣うことが多いと思います。そこで、仕事で困らないコミュニケーションのコツを3人の方にお話を聞きました。

ジェネレーションギャップと「話し方ルール」の新常識:豊田義博
職場のギスギスを消し去る7つのフレーズ:渡部 卓
嫌われずに人を動かす最初のひと言、締めのひと言:髙城幸司

bilanc14特集記事 お話を伺った皆様
豊田 義博 氏:
リクルートワークス研究所
主幹研究員
渡部 卓 氏:
帝京平成大学 現代ライフ学部 教授
髙城 幸司 氏:
(株)セレブレイン 代表取締役社長

PDF版はこちら 万能『会話術』入門

2.「人工知能に勝つ「地頭力」の鍛え方」

仕事でいかにして問題を解決するかというときに必要な「地頭力」(じあたまりょく)。地 頭力を身につけるには、普段からどんなことに気をつけていればいいのでしょうか。ニュービジネスコンサルタント株式会社、代表取締役社長の梶谷通稔氏に話を聞きました。

bilanc14人工知能に勝つ「地頭力」の鍛え方

※問題例の解答は、BILANC第14号の23ページに掲載しています。

お話を伺った方
梶谷 通稔 氏:
ニュービジネスコンサルタント(株) 代表取締役社長。1993年に米IBMビジネス・エグゼクティブに就任。著書に『企業進化論』、『続・企業進化論』(日刊工業新聞)、『成功者の地頭力パズル』(日経BP社)など。

PDF版はこちら 人工知能に勝つ「地頭力」の鍛え方

3.法律ワンポイント講座(第4回)
「懲戒解雇や諭旨解雇とした職員への退職金の支給制限」

第4回目は、当財団の退職金等に関する実態調査でも調査した「懲戒解雇や諭旨解雇とした職員への退職金の支給制限」について、立﨑・小林法律事務所の小林誠弁護士に聞きました。

bilanc14法律ワンポイント講座 お話を伺った方
小林 誠 氏:
立﨑・小林法律事務所 弁護士

PDF版はこちら 法律ワンポイント講座4

○ 2017(平成29)年7月 BILANC vol.13

1.キビキビ、サクサク。先送り主義にサヨナラ!「職場を変える3つの習慣」

上司や部下とのコミュニケーション、増える仕事とその締切までの納期、停滞した職場の雰囲気、働く皆様の悩みは尽きません。そこで、このようなお悩みを解決するヒントを3人の方にお話を聞きました。

口先上司・問題部下を生み出さない魔法の声かけ:枝川義邦
締切厳守、できるリーダーになるための逆算仕事術:中尾ゆうすけ
すぐやるチームをつくる午前と午後のルーティーン:高橋信也

bilanc13職場を変える3つの習慣 お話を伺った皆様
枝川 義邦 氏:
早稲田大学 研究戦略センター 教授
中尾 ゆうすけ 氏:
人材カウンセラー
高橋 信也 氏:
株式会社マネジメントソリューションズ 代表取締役社長

PDF版はこちら BILANC13「職場を変える3つの習慣」

2.「AIに勝つ人、負ける人の分岐点」

昨今、「○年以内にAI(人工知能)に置き換わる職業リスト」といった話題がメディアを賑わせています。どんな働き方をすればAI時代を生き延びられる人材になれるのでしょうか。ニュービジネスコンサルタント株式会社、代表取締役社長の梶谷通稔氏に話を聞きました。

bilanc13特集記事 お話を伺った方
梶谷 通稔 氏:
ニュービジネスコンサルタント(株) 代表取締役社長。1993年に米IBMビジネス・エグゼクティブに就任。著書に『企業進化論』、『続・企業進化論』(日刊工業新聞)、『成功者の地頭力パズル』(日経BP社)など。

PDF版はこちら 人工知能に勝つ「地頭力」の鍛え方

○ 2017(平成29)年3月 BILANC vol.12

1.「大学の競争力強化につながるダイバーシティ・マネジメント」

「ダイバーシティ」の取組は、日本企業でも徐々に広がりつつあり、企業だけに留まらず、大学にも及んできました。組織にメリットをもたらすダイバーシティとはどのようなものか、早稲田大学ビジネススクールの入山章栄准教授に聞きました。

bilanc12特集記事 お話を伺った方
入山 章栄 氏:
早稲田大学 ビジネススクール 准教授
2013年より現職。著書に『ビジネススクールでは学べない世界最先端の経営学』(日経BP社)など。

PDF版はこちら 大学の競争力強化につながるダイバーシティ・マネジメント

2.法律ワンポイント講座(第3回)
「組織に就業規則を周知させるためには」

第3回目は「組織に就業規則を周知させるためには」と題して、就業規則の「周知」に関する注意点について、立﨑・小林法律事務所の小林誠弁護士に聞きました。

bilanc12法律ワンポイント講座(第3回) お話を伺った方
小林 誠 氏:
立﨑・小林法律事務所 弁護士

PDF版はこちら 法律ワンポイント講座(第3回)

3.「AIへの向き合い方が今後の大学の在り方を左右する」

急速にメディアへの登場回数を増しているAI。2020年まであと数年。私たちはAIにどう向き合えばいいのか。前号に続いて、山梨学院大学 学習・教育開発センター顧問の船戸高樹氏に話を聞きました。

bilanc12AIへの向き合い方が今後の大学の在り方を左右する お話を伺った方
船戸 高樹 氏:
山梨学院大学 学習・教育開発センター顧問
大学経営戦略研究所代表、仙台大学、名桜大学客員教授。

PDF版はこちら AIへの向き合い方が今後の大学の在り方を左右する

○ 2016(平成28)年12月 BILANC vol.11

1.「AIと人間が共存して教育・運営する大学を目指す」

近年、AI(Artifi cial Intelligence=人工知能)の2文字は連日のように、メディアで取り上げられています。はたしてAIは私立大学にどう関わってくるのでしょうか。山梨学院大学 学習・教育開発センター顧問・船戸高樹氏に話を聞きました。

bilanc11特集記事 お話を伺った方
船戸 高樹 氏:
山梨学院大学 学習・教育開発センター顧問
大学経営戦略研究所代表、仙台大学、名桜大学客員教授。

PDF版はこちら AIと人間が共存して教育・運営する大学を目指す

2.法律ワンポイント講座(第2回)
「退職金制度と就業規則の基礎知識」(第2回)

第2回では、就業規則及び退職金制度における、教職員の採用時と退職時の注意点について、立﨑・小林法律事務所の小林誠弁護士に聞きました。

bilanc11「退職金制度と就業規則の基礎知識」(第2回) お話を伺った方
小林 誠 氏:
立﨑・小林法律事務所 弁護士

PDF版はこちら 「退職金制度と就業規則の基礎知識」(第2回)

○ 2016(平成28)年7月 BILANC vol.10

1.「大学のダイバーシティ最前線」

組織における働き方の多様性を意味する「ダイバーシティ」というキーワードが注目を集めるようになり、多くの大学でも様々な取り組みが進められています。
ダイバーシティ推進のポイントやメリットにはどのようなものがあるのでしょうか。
株式会社FeelWorksの前川孝雄氏、東邦大学の片桐由起子教授、首都大学東京のダイバーシティ推進室の皆様にお話を聞きました。

より主体的な人材を育成するために大学のダイバーシティへの取り組み:前川孝雄
継続就労できる仕組みづくりへ:片桐由起子
誰もが活躍できる環境を作る:首都大学東京ダイバーシティ推進室

bilanc10特集記事 お話を伺った皆様
前川 孝雄 氏:
株式会社FeelWorks 代表取締役
片桐 由起子 氏:
東邦大学 教授 
男女共同参画推進センター長 

首都大学東京
ダイバーシティ推進室

PDF版はこちら 「大学のダイバーシティ最前線」

2.法律ワンポイント講座
「退職金制度と就業規則の基礎知識」

当財団の退職資金交付事業は、維持会員の皆様が支給する「退職金」に必要な資金を交付する制度です。ここでは、退職金及び退職資金交付事業の重要性を皆様に再確認していただくために、退職金制度とその基礎的な内容について、立﨑・小林法律事務所の小林誠弁護士に聞きました。

bilanc10退職金制度と就業規則の基礎知識 お話を伺った方
小林 誠 氏:
立﨑・小林法律事務所 弁護士

PDF版はこちら 「退職金制度と就業規則の基礎知識」

○ 2016(平成28)年3月 BILANC vol.9

「今、私立大学に求められるダイバーシティ・マネジメントとは」

近年、企業では、性別や国籍などをはじめとする人材の多様性を戦略的にいかす、経営合理を目的とした「ダイバーシティ・マネジメント」が進んでいます。こうした考え方は大学においても大変重要であるとされていますが、具体的にどのように取り組むことが必要なのでしょうか。早稲田大学の谷口真美教授に聞きました。

bilanc09ダイバーシティ お話を伺った方
谷口 真美 氏:
早稲田大学 商学学術院 教授
2013年、マサチューセッツ工科大学スローン経営大学院客員研究員。著書に『ダイバシティ・マネジメント 多様性をいかす組織』(白桃書房)など

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○ 2015(平成27)年12月 BILANC vol.8

1.「大学におけるリスク管理と広報活動の重要性」 大学におけるリスク管理と広報活動の重要性

前号までの広報「ブランド力」とは、方向性を変更して、危機管理広報について特集しました。
インターネットやSNSの普及に伴い、情報は簡単に拡がってしまいます。また、企業や大学に対してコンプライアンスが厳しく問われる社会へと移行しつつあり、このような中、大学におけるリスク管理と広報活動はどうあるべきでしょうか。東京経済大学の駒橋恵子教授にお話を聞きました。

bilanc08特集記事

東京経済大学 
コミュニケーション学部 教授
駒橋恵子氏
(日本広報学会常任理事、PRプランナー認定制度試験委員。)

2.「学校法人で働く多くの高年齢者が将来も意欲的に働ける環境に」  学校法人で働く多くの高年齢者が将来も意欲的に働ける環境に

2015(平成27)年4月に高年齢者雇用安定法が施行され、一般企業だけでなく、国公私立大学においても高年齢者の雇用のための様々な環境整備に取り組んでいます。高年齢者の活用、雇用の確保が求められている現状を踏まえ、継続雇用制度について特定社会保険労務士の深澤理香氏にお話を聞きました。

bilanc08特集記事

全国社会保険労務士会連合会 
社会保険労務士総合研究機構 
研究員
特定社会保険労務士
深澤理香氏


○ 2015(平成27)年8月 BILANC vol.7

「大学ブランド力を高めるこれからの大学広報のあり方」  大学ブランド力を高めるこれからの大学広報のあり方

前号に引き続いて「ブランド力」について特集しました。
「大学ブランド力」を向上させるかが注目されるようになり、大学広報のあり方が変わりつつあります。
そこで、維持会員の広報担当者と広報やメディア戦略の専門家である電通の石川氏をお招きし、各大学での取組等についての座談会を開催しました。

bilanc07特集記事

ご参加いただいた皆様
國學院大學 萩様 
千葉商科大学 柏木様 
学習院大学 筒井様 
東京理科大学 小原様 
電通総研 石川様 
(順不同)

*部課・役職名は省略させていただいております。


○ 2015(平成27)年3月 BILANC vol.6

「選ばれる大学になるための大学ブランディング戦略とは」  

人気の大学に共通している高い「ブランド力」とはどういうことなのでしょうか。大学や企業のブランディングに関する調査・コンサルティングを担当するコンサルタントの中村美穂氏に話しを聞きました。
*参考 「大学ブランド・イメージ調査 2014-2015」 

bilanc06特集記事

日経BPコンサルティング 
コンサルティング本部
ブランドコミュニケーション部
中村美穂氏

大学や企業のブランディングに関する調査・コンサルティングなどを担当。「大学ブランド・イメージ調査」は2009年より担当し、個別の大学に対する調査・コンサルティングも行っている。


○ 2014(平成26)年12月 BILANC vol.5

「近年の学校法人の経営課題や人材育成、人事・給与制度のトレンド」  

これからの学校法人にとって重要となる経営課題と求められる対策は何でしょうか。事務効率化・経費節減のための人事・給与制度の近年の傾向、トレンドなどについて、経営コンサルタントの東狐貴一氏にお話を伺いました。

bilanc05特集記事

公益財団法人 日本生産性本部 
主席研究員 東狐 貴一氏

主要担当領域は、(1)人事賃金制度の構築、導入支援コンサルティング、(2)調査研究事業(委託調査・本部自主調査)、(3)考課者訓練、目標設定研修講師の3領域。


○ 2014(平成26)年7月 BILANC vol.4

「数字から見た総務・人事部門の今とこれからの課題」  

一般企業における総務・人事部門の課題とは何でしょうか。
一般企業の総務・人事担当者約500名にアンケートを実施しました。

bilanc04特集記事

<アンケート概要>
調査実施期間:2014(平成26)年6月4日〜8日/日経BPコンサルティング調査、
算出母数:総務部門の方387名、人事部門の方110名


○ 2013(平成25)年7月 BILANC vol.1

「国家公務員退職手当法が改正」  

2012(平成24)年11月26日に退職給付(退職金+ 年金(事業主分))における官民較差の解消を図るため「国家公務員の退職給付の給付水準の見直し等のための国家公務員退職手当法等の一部を改正する法律」が成立し、2013(平成25)年1月1日から施行されました。ここでは、今回の国家公務員退職手当法の改正についてご紹介します。

bilanc01特集記事

(参考)
内閣人事局 国家公務員制度
国家公務員退職手当法等の改正について