広報・刊行物

BILANC 特集記事(BILANC WATCH)

当財団では、公益財団法人への移行を機に広報誌を一新し、情報公開だけでなく、実態調査や人事制度等、維持会員のお役に立てる情報を提供し、維持会員の皆さま及び社会に貢献してまいります。
ここでは、広報誌BILANCに掲載した特集記事等をご紹介します。


○ 2017(平成29)年11月 BILANC vol.14
1.「万能『会話術』入門」  万能「会話術」入門
私立大学等でも、教員、職員、学生、父兄と、職場での年齢差などを理由として、コミュニケーションに気を遣うことが多いと思います。そこで、仕事で困らないコミュニケーションのコツを3人の方にお話を聞きました。

bilanc14特集記事

リクルートワークス研究所 
主幹研究員 豊田義博氏

帝京平成大学 現代ライフ学部
教授 渡部 卓氏

株式会社セレブレイン 
代表取締役社長 髙城幸司氏

2.「人工知能に勝つ「地頭力」の鍛え方」  人工知能に勝つ「地頭力」の鍛え方
仕事でいかにして問題を解決するかというときに必要な「地頭力」(じあたまりょく)。地 頭力を身につけるには、普段からどんなことに気をつけていればいいのでしょうか。ニュービジネスコンサルタント株式会社、代表取締役社長の梶谷通稔氏に話を聞きました。

bilanc14特集記事

※問題例の解答は、BILANC第14号の23ページに掲載しています。

ニュービジネスコンサルタント株式会社
代表取締役社長 梶谷通稔氏

東北芸術工科大学客員教授。早稲田大学卒業後日本IBM入社、1993年、米IBMビジネス・エグゼクティブに就任。著書に『企業進化論』、『続・企業進化論』(日刊工業新聞)、『成功者の地頭力パズル』(日経BP社)など。

3.法律ワンポイント講座(第4回)  法律ワンポイント講座
第4回目は、当財団の退職金等に関する実態調査でも調査した「懲戒解雇や諭旨解雇とした職員への退職金の支給制限」について、立﨑・小林法律事務所の小林誠弁護士に聞きました。

bilanc14特集記事

立﨑・小林法律事務所
弁護士
小林誠氏


○ 2017(平成29)年7月 BILANC vol.13
1.「職場を変える3つの習慣」  職場を変える3つの習慣
上司や部下とのコミュニケーション、増える仕事とその締切までの納期、停滞した職場の雰囲気、働く皆様の悩みは尽きません。そこで、このようなお悩みを解決するヒントを3人の方にお話を聞きました。

bilanc13特集記事

早稲田大学  
研究戦略センター
教授 枝川義邦氏

人材カウンセラー 中尾ゆうすけ氏

株式会社マネジメントソリューションズ  
代表取締役社長 高橋信也氏

2.「AIに勝つ人、負ける人の分岐点」  AIに勝つ人、負ける人の分岐点
昨今、「○年以内にAI(人工知能)に置き換わる職業リスト」といった話題がメディアを賑わせています。どんな働き方をすればAI時代を生き延びられる人材になれるのでしょうか。ニュービジネスコンサルタント株式会社、代表取締役社長の梶谷通稔氏に話を聞きました。

bilanc13特集記事

ニュービジネスコンサルタント株式会社
代表取締役社長 梶谷通稔氏

東北芸術工科大学客員教授。早稲田大学卒業後日本IBM入社、1993年、米IBMビジネス・エグゼクティブに就任。著書に『企業進化論』、『続・企業進化論』(日刊工業新聞)、『成功者の地頭力パズル』(日経BP社)など。


○ 2017(平成29)年3月 BILANC vol.12
1.「大学の競争力強化につながるダイバーシティ・マネジメント」  大学の競争力強化につながるダイバーシティ・マネジメント
「ダイバーシティ」の取組は、日本企業でも徐々に広がりつつあり、企業だけに留まらず、大学にも及んできました。組織にメリットをもたらすダイバーシティとはどのようなものか、早稲田大学ビジネススクールの入山章栄准教授に聞きました。

bilanc12特集記事

早稲田大学  
ビジネススクール
准教授 入山章栄氏
三菱総合研究所でコンサルティング業務に従事した後、米ピッツバーグ大学経営大学院で博士号(Ph.D.)を取得。米ニューヨーク州立大学バッファロー校の助教授を経て、2013年より現職。著書に『ビジネススクールでは学べない世界最先端の経営学』(日経BP社)など。

2.法律ワンポイント講座(第3回)  法律ワンポイント講座
第3回目は「組織に就業規則を周知させるためには」と題して、就業規則の「周知」に関する注意点について、立﨑・小林法律事務所の小林誠弁護士に聞きました。

bilanc12特集記事

立﨑・小林法律事務所
弁護士
小林誠氏

3.「AIへの向き合い方が今後の大学の在り方を左右する」  AIへの向き合い方が今後の大学の在り方を左右する
急速にメディアへの登場回数を増しているAI。2020年まであと数年。私たちはAIにどう向き合えばいいのか。前号に続いて、山梨学院大学 学習・教育開発センター顧問の船戸高樹氏に話を聞きました。

bilanc12特集記事

山梨学院大学  
学習・教育開発センター顧問
船戸高樹氏
大学経営戦略研究所代表、仙台大学、名桜大学客員教授。
元桜美林大学大学院大学アドミニストレーション研究科教授、元九州共立大学教授・経済学部長。


○ 2016(平成28)年12月 BILANC vol.11
1.「AIと人間が共存して教育・運営する大学を目指す」  AIと人間が共存して教育・運営する大学を目指す
近年、AI(Artifi cial Intelligence=人工知能)の2文字は連日のように、メディアで取り上げられています。はたしてAIは私立大学にどう関わってくるのでしょうか。山梨学院大学 学習・教育開発センター顧問・船戸高樹氏に話を聞きました。

bilanc11特集記事

山梨学院大学  
学習・教育開発センター顧問
船戸高樹氏
大学経営戦略研究所代表、仙台大学、名桜大学客員教授。
元桜美林大学大学院大学アドミニストレーション研究科教授、元九州共立大学教授・経済学部長。

2.「退職金制度と就業規則の基礎知識」(第2回)  退職金制度と就業規則の基礎知識
第2回では、就業規則及び退職金制度における、教職員の採用時と退職時の注意点について、立﨑・小林法律事務所の小林誠弁護士に聞きました。

bilanc11特集記事

立﨑・小林法律事務所
弁護士
小林誠氏


○ 2016(平成28)年7月 BILANC vol.10
1.「大学のダイバーシティ最前線」  大学のダイバーシティ最前線
組織における働き方の多様性を意味する「ダイバーシティ」というキーワードが注目を集めるようになり、多くの大学でも様々な取り組みが進められています。
ダイバーシティ推進のポイントやメリットにはどのようなものがあるのでしょうか。
株式会社FeelWorksの前川孝雄氏、東邦大学の片桐由起子教授、首都大学東京のダイバーシティ推進室の皆様にお話を聞きました。

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株式会社FeelWorks 
代表取締役 前川孝雄氏

東邦大学 
男女共同参画推進センター長 
片桐由起子教授

首都大学東京 
学長室長 小川仁氏
ダイバーシティ推進室 
藤山新氏、横山正見氏

2.「退職金制度と就業規則の基礎知識」  退職金制度と就業規則の基礎知識
当財団の退職資金交付事業は、維持会員の皆様が支給する「退職金」に必要な資金を交付する制度です。ここでは、退職金及び退職資金交付事業の重要性を皆様に再確認していただくために、退職金制度とその基礎的な内容について、立﨑・小林法律事務所の小林誠弁護士に聞きました。

bilanc10特集記事

立﨑・小林法律事務所
弁護士
小林誠氏


○ 2016(平成28)年3月 BILANC vol.9
「今、私立大学に求められるダイバーシティ・マネジメントとは」  今、私立大学に求められるダイバーシティ・マネジメントとは
近年、企業では、性別や国籍などをはじめとする人材の多様性を戦略的にいかす、経営合理を目的とした「ダイバーシティ・マネジメント」が進んでいます。こうした考え方は大学においても大変重要であるとされていますが、具体的にどのように取り組むことが必要なのでしょうか。早稲田大学の谷口真美教授に聞きました。

bilanc09特集記事

早稲田大学 
商学学術院教授
谷口真美氏
2013年~2015年、マサチューセッツ工科大学スローン経営大学院客員研究員。著書に『ダイバシティ・マネジメント 多様性をいかす組織』(白桃書房)など


○ 2015(平成27)年12月 BILANC vol.8
1.「大学におけるリスク管理と広報活動の重要性」  大学におけるリスク管理と広報活動の重要性
前号までの広報「ブランド力」とは、方向性を変更して、危機管理広報について特集しました。
インターネットやSNSの普及に伴い、情報は簡単に拡がってしまいます。また、企業や大学に対してコンプライアンスが厳しく問われる社会へと移行しつつあり、このような中、大学におけるリスク管理と広報活動はどうあるべきでしょうか。東京経済大学の駒橋恵子教授にお話を聞きました。

bilanc08特集記事

東京経済大学 
コミュニケーション学部 教授
駒橋恵子氏
(日本広報学会常任理事、PRプランナー認定制度試験委員。)

2.「学校法人で働く多くの高年齢者が将来も意欲的に働ける環境に」  学校法人で働く多くの高年齢者が将来も意欲的に働ける環境に
2015(平成27)年4月に高年齢者雇用安定法が施行され、一般企業だけでなく、国公私立大学においても高年齢者の雇用のための様々な環境整備に取り組んでいます。高年齢者の活用、雇用の確保が求められている現状を踏まえ、継続雇用制度について特定社会保険労務士の深澤理香氏にお話を聞きました。

bilanc08特集記事

全国社会保険労務士会連合会 
社会保険労務士総合研究機構 
研究員
特定社会保険労務士
深澤理香氏


○ 2015(平成27)年8月 BILANC vol.7
「大学ブランド力を高めるこれからの大学広報のあり方」  大学ブランド力を高めるこれからの大学広報のあり方
前号に引き続いて「ブランド力」について特集しました。
「大学ブランド力」を向上させるかが注目されるようになり、大学広報のあり方が変わりつつあります。
そこで、維持会員の広報担当者と広報やメディア戦略の専門家である電通の石川氏をお招きし、各大学での取組等についての座談会を開催しました。

bilanc07特集記事

ご参加いただいた皆様
・ 國學院大學 萩様 
・ 千葉商科大学 柏木様 
・ 学習院大学 筒井様 
・ 東京理科大学 小原様 
・ 電通総研 石川様 
(順不同)

*部課・役職名は省略させていただいております。


○ 2015(平成27)年3月 BILANC vol.6
「選ばれる大学になるための大学ブランディング戦略とは」  
人気の大学に共通している高い「ブランド力」とはどういうことなのでしょうか。
大学や企業のブランディングに関する調査・コンサルティングを担当するコンサルタントの中村美穂氏に話しを聞きました。
*参考 「大学ブランド・イメージ調査 2014-2015」 

bilanc06特集記事

日経BPコンサルティング 
コンサルティング本部
ブランドコミュニケーション部
中村美穂氏

大学や企業のブランディングに関する調査・コンサルティングなどを担当。「大学ブランド・イメージ調査」は2009年より担当し、個別の大学に対する調査・コンサルティングも行っている。


○ 2014(平成26)年12月 BILANC vol.5
「東狐貴一氏に聞く近年の学校法人の経営課題や人材育成、人事・給与制度のトレンド」  
これからの学校法人にとって重要となる経営課題と求められる対策は何でしょうか。
事務効率化・経費節減のための人事・給与制度の近年の傾向、トレンドなどについて、経営コンサルタントの東狐貴一氏にお話を伺いました。

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公益財団法人 日本生産性本部 
主席研究員 東狐 貴一氏

主要担当領域は、(1)人事賃金制度の構築、導入支援コンサルティング、(2)調査研究事業(委託調査・本部自主調査)、(3)考課者訓練、目標設定研修講師の3領域。


○ 2014(平成26)年7月 BILANC vol.4
「数字から見た総務・人事部門の今とこれからの課題」  
一般企業における総務・人事部門の課題とは何でしょうか。
一般企業の総務・人事担当者約500名にアンケートを実施しました。

bilanc04特集記事

<アンケート概要>
調査実施期間:2014(平成26)年6月4日〜8日/日経BPコンサルティング調査、
算出母数:総務部門の方387名、人事部門の方110名


○ 2013(平成25)年7月 BILANC vol.1
「国家公務員退職手当法が改正」  
2012(平成24)年11月26日に退職給付(退職金+ 年金(事業主分))における官民較差の解消を図るため「国家公務員の退職給付の給付水準の見直し等のための国家公務員退職手当法等の一部を改正する法律」が成立し、2013(平成25)年1月1日から施行されました。
ここでは、今回の国家公務員退職手当法の改正についてご紹介します。

bilanc01特集記事

(参考)
内閣人事局 国家公務員制度
国家公務員退職手当法等の改正について